カリフォルニア州の16年間MDRT会員Jason J. Dudum(LUTCF)は、これまでになく体調がよく、家族と過ごす時間が増え、ホールパーソンとして自分のことに集中できるようになりました。すべては出張のスケジュールを減らしたことが要因だと言います。

「必ずしも人と対面で会い続けなくても、高い効率性と収益性を維持することはできます。昨年、クライアントには全くお会いできませんでしたが、私のビジネスにとっては最高の年でした」とDudumは言います。

世界がパンデミックの規制を解除し始め、アドバイザーや他のビジネス旅行者は出張をどの程度の水準に戻すべきかを検討しています。ほとんどの人は電話やオンライン会議でクライアントと面談することに慣れており、これまで車や飛行機での移動、ホテルへのチェックインなどに費やしていた時間を削減し、スケジュールに少し余裕を持つことができるようになりました。

Dudumの経験ではクライアントとの面談はオンラインで行った場合も対面で行った場合と同様の効果が得られています。ただし、現在のビジネスはクライアントとの信頼関係を維持することにフォーカスしているため、バーチャル環境で新たな関係を構築したり、紹介を得たりすることは難しいと認識しています。しかし彼自身のビジネスに関していえば、今後は出張を制限するつもりだといいます。

彼を含む多くの人は、出張せずともこれまで通り懸命に仕事をこなしつつ、趣味や家族との時間、自己啓発などプライベートの時間も確保できるようになったと主張します。

「時間にコントロールされるのではなく、自分で時間をコントロールできるようになります。それが最大の差別化要因です。自分の時間をコントロールできれば好きなことを効率よく行うことができます」とDudumは述べました。

各アドバイザーが今後出張を再開するかについては、自身の抱えるクライアントのタイプや重視するビジネス、個人的なニーズなどアドバイザーそれぞれの必要性に基づいて決定されるでしょう。しかし、ビジネスの在り方が刷新され新たなコミュニケーション手段が開発されれば、すべてがパンデミック以前の状態に戻るとは限りません。

世界最大のビジネス旅行組織Global Business Travel Association社が2021年6月に実施したアンケート調査結果：

40%
拠点のある国で不要不急の
国内出張が再開された

33%

勤務先で国内出張を再開する
日程が最終決定された、
または、最終決定に向けて調整中。
4分の1は「様子見の段階」または「不明」

12%
不要不急の海外出張が
再開された

サラリーマンの出張がパンデミック以前の水準に戻る時期についての意見：

アメリカの航空業界団体のAirlines for Americaによると、パンデミック以前はビジネス客が利用者の約30%を占め、旅客収入のおよそ40～50%を占めていました。

グローバルリサーチ会社のWakefield Research社が実施した経理管理システムConcurの年次グローバル･ビジネストラベル調査によると、96%が2022年の出張に意欲的であることが分かりました。72%が出張の際の優先事項として「柔軟性」を挙げており、「自分自身、同僚、クライアントの確実なワクチン接種政策」を上回っています。

ウォール･ストリート･ジャーナルが2020年12月に行ったビジネストラベル分析によると、こうした出張のうち約25%が「営業」や「顧客確保」、約20%が「コンベンションや展示会への参加」に分類できるといいます。全体の出張の約20%は社内会議や社内研修が目的ですが、これらはオンラインに置き換えることが可能です。分析結果では、新規顧客の獲得を目的とした出張による損失見込みは0～20%であることを示しています。コンベンションや展示会はクライアントと対面したり、ビジネスの拡充や競合他社の動きを把握したりするための効率的な方法と考えられているため、パンデミック以前の水準に戻る可能性が高いと言えます。